育休を取った経験がある現役看護師が育休について解説します

サイトについて

私は十数年前、新人看護師として7年ほど総合病院に勤務していました。その時は結局、仕事のつらさから辞めてしまいましたが、その後の就職先で妊娠して育休を利用し、初めて働く母親の気持ちを体感しました。そしてまた6年前から看護師に復帰して、その2年後に看護師としても育休を取りました。そこでいろいろ感じたことやわかったことをこのサイトに書いてみました。

出産育児一時金とは?

出産費用(入院・分娩費用)はだいたい40~50万円かかると言われています。このほかに入院している個室によっては差額ベッド代がかかったりします。出産費用は健康保険が使えないため、全額自己負担となりますが、健康保険からの出産育児一時金で補填することが可能です。 出産育児一時金とは?

出産育児一時金ってどういうもの?

出産は病気ではないので、健康保険の対象にはなりません。そのため出産費用は全額自己負担となりますが、健康保険に加入している人(本人または扶養家族)は出産育児一時金を受け取ることができます。金額は子供ひとりにつき42万円で、双子以上の場合は42万円×人数となります。自治体や健康保険組合によっては、付加給付金が42万円+αが給付される場合もあります。

出産育児一時金をもらうための条件

出産育児一時金は、自分が健康保険(もしくは国民健康保険や共済組合)に入っているか、夫の健康保険の被扶養者になっていて、妊娠4ヶ月以上で出産した人です。流産や死産してしまった場合でも、妊娠4ヶ月(85日)以上であれば出産育児一時金の対象となります。 また、本人が退職していても、退職日から6ヶ月以内の出産であれば元の勤務先の健康保険から支給を受けられます。

出産育児一時金の手続き方法

出産育児一時金を利用する方法は三種類です。直接支払制度と受取代理制度と産後申請です。
直接支払制度は、出産育児一時金を健康保険から直接病院に支払ってもらう方法で、病院が申請書類を作成します。受取代理制度は、本人が事前に支払いをする病院を決めて、健康保険の手続きをしておく方法です。産後申請は、出産費用を自分で病院の窓口に支払いをして、その後、自分で健康保険に申請をして、出産育児一時金を自分で受け取る方法です。
この中で、お勧めは事後申請です。なぜなら直接支払制度と受取代理制度は、病院側の事務手続手数料がかかるケースもあるからです。事務手続手数料は、万単位でかかることもありますので、産後申請であれば、自分で申請する手間はかかりますが、その分を節約ができます。また、最近はクレジットカード支払いのできる病院も増えていますので、事後申請を選択して病院への支払いをクレジットカードですれば、クレジットカードのポイントが貯まります。
産後申請は、書類を提出してから入金までの期間が2週間から2ヶ月程度で、クレジットカードの引き落とし日までに入金が間に合わない場合もありますので、一時的に口座にお金を準備しておく必要がある場合もあります。

Newおすすめ記事

職場復帰を見据えた育休中にすべきこと
職場復帰を見据えた育休中にすべきこと

育休中は仕事をしない代わりに子育てと家事で忙しく、なかなか余裕はありません。でも、生活のリズムを掴んで、余裕を見つけて、休みの間にしかできないことを計画的に実行して職場復帰の時に役立てるようにしましょう。

育児休業給付金の詳細
育児休業給付金の詳細

育児休業給付金は、出産後の育児休業中の生活をサポートしてくれる雇用保険の制度で、通常は子供が1歳になるまでもらえます。育児休暇は男女問わず取ることができますので、育児休業給付金も育休中の男性が給付を受けることができます。

育休後の職場復帰女性によくあるNG行動
育休後の職場復帰女性によくあるNG行動

育休明けで職場復帰した女性は、自分としては仕事と子育てを両立してがんばっていると思っていても、周りへの配慮や気配りが足りないと、誤解を生んだり、迷惑をかけてしまったりすることになります。そんなついついやりがちなNG行動をいくつかご紹介します。