まず確認すべきことは妊娠・出産に係る費用。育休取得前に確認を
育休を取った経験がある現役看護師が育休について解説します
育休を取った経験がある現役看護師が育休について解説します
働いている女性が妊娠した場合、仕事をどうするかということも問題ですが、妊娠・出産に係る費用がどのくらい必要なのかということも気になるところです。出産前後の出費についてと、それを補填するための出産育児一時金と育児休業給付金についてご説明します。出産育児一時金と育児休業給付金は働く女性が子育てをしやすいようにと、たびたびその制度の内容（金額や申請方法など）を改正してきていますが、もう一歩使い勝手が良くなることが望まれます。
初めての妊娠の場合、出産前後でどのくらい費用がかかるか検討がつかなくて、不安になることもあるかもしれません。産科での健診や出産費用など意外に費用がかかるように思われますが、健診費用の無料制度や出産育児一時金などの支給により、それほどの出費にはなりません。それよりもマタニティ用品やベビー用品などの選び方によって、高額出費になることがあります。子供の節目毎の行事もやり方によっては出費がかさむこともあります。 続きを読む
出産育児一時金は健康保険から支給される定額の出産費用です。子供一人あたり42万円支給されますので、出産費用はほぼこれで賄うことが可能です。この資金の利用する方法は三種類です。直接支払制度と受取代理制度と産後申請です。直接支払制度は、出産育児一時金を健康保険から直接病院に支払ってもらう方法で、病院が申請書類を作成します。受取代理制度は、本人が事前に支払いをする病院を決めて、健康保険の手続きをしておく方法です。産後申請は本人が先払いをして、後で健康保険に請求します。 続きを読む
育児休業給付金は、出産後の育児休業中の生活をサポートしてくれる雇用保険の制度で、通常は子供が1歳になるまでもらえます。お母さんの代わりにお父さんが育児休業を取るケースでも、育児休業給付金は支給されます。育児休業給付金支給の対象者は一般の雇用保険の被保険者であり、育休開始日の前の2年間に、賃金支払いの基礎日数が11日以上ある月が12カ月以上ある人で、各支給単位期間（育休開始から1カ月毎の区切り）に休業日が20日以上あって、育休開始時の賃金と比べて80％未満の賃金の人が対象となります。 続きを読む
育休中は仕事をしない代わりに子育てと家事で忙しく、なかなか余裕はありません。でも、生活のリズムを掴んで、余裕を見つけて、休みの間にしかできないことを計画的に実行して職場復帰の時に役立てるようにしましょう。
育児休業給付金は、出産後の育児休業中の生活をサポートしてくれる雇用保険の制度で、通常は子供が1歳になるまでもらえます。育児休暇は男女問わず取ることができますので、育児休業給付金も育休中の男性が給付を受けることができます。
育休明けで職場復帰した女性は、自分としては仕事と子育てを両立してがんばっていると思っていても、周りへの配慮や気配りが足りないと、誤解を生んだり、迷惑をかけてしまったりすることになります。そんなついついやりがちなNG行動をいくつかご紹介します。
サイトについて
私は十数年前、新人看護師として7年ほど総合病院に勤務していました。その時は結局、仕事のつらさから辞めてしまいましたが、その後の就職先で妊娠して育休を利用し、初めて働く母親の気持ちを体感しました。そしてまた6年前から看護師に復帰して、その2年後に看護師としても育休を取りました。そこでいろいろ感じたことやわかったことをこのサイトに書いてみました。
サイトについて現役看護師の私が、実際に育休を取得した経験をもとに育休について感じたことをまとめてみました。育休取得を考えている女性には役立つ内容になっていると思いますので、ぜひ参考にしてもらいたいと思います。
